熊田梨恵の独り言

「まず助産所の嘱託医との連携を」-スーパー総合、助産所からの搬送ケース コメント欄

投稿者: 熊田梨恵 | 投稿日時: 2009年08月02日 14:20

 助産所での分娩を希望する妊婦がいる一方で、医師がいない助産所での分娩は一定のリスクを抱えることにもなる。都のスーパー総合周産期センターでの受け入れが必要になったケースでも、助産所からの搬送があった。(熊田梨恵)

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スーパー総合周産期センター、実質は1件-システムの本質は「意識向上」? コメント欄

投稿者: 熊田梨恵 | 投稿日時: 2009年08月01日 19:59

 救命処置が必要な妊婦を24時間体制で必ず受け入れる「スーパー総合周産期センター」のシステムが東京都で開始してからの約4か月で、スーパー総合の受け入れに該当する重症の妊婦の搬送ケースは9件あった。このうち8件は近隣のセンターが受け入れることができており、他のセンターでの受け入れが不可能なために"最後の砦"としてスーパー総合が受け入れたのは1件のみ。関係者からは、スーパー総合があることによる安心感などが他の医療機関に影響し、他のセンターの受け入れがうまくいっているとの声が上がっている。(熊田梨恵)

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現場滞在30分以上の搬送、周産期ケースで多く

投稿者: 熊田梨恵 | 投稿日時: 2009年07月31日 16:26

 消防庁が昨年度に実施した救急搬送に関する全国調査によると、救急隊から医療機関に4回以上受け入れ照会を行っていたケースについて、周産期の搬送は重症や小児の場合と比べて、現場に30分以上滞在しているケースが多い傾向があった。(熊田梨恵)

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搬送・受け入れルールの医療機関リスト、重症度や特殊性などで整理を―消防庁・厚労省 コメント欄

投稿者: 熊田梨恵 | 投稿日時: 2009年07月30日 18:44

 今年4月に改正した消防法で都道府県に救急搬送と受け入れのルール作りが義務付けられたことを受け、総務省消防庁と厚生労働省は7月30日、都道府県がルール策定時に参考にするためのガイドラインづくりの作業に入った。ルールの中で作る搬送先医療機関の一覧について、患者の重症度などによる緊急性や、妊産婦や小児といった特殊性などの項目に分けてリストアップすることが提案された。(熊田梨恵)

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都の周産期搬送コーディネーター、今秋にも開始へ

投稿者: 熊田梨恵 | 投稿日時: 2009年07月30日 00:50

 東京都は7月29日、妊婦や新生児の搬送調整を行う助産師を「周産期搬送コーディネーター」として、今秋をめどに東京消防庁に設置することを決めた。(熊田梨恵)

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一般病棟の2割が91日以上の入院-厚労省の一般病棟実態調査 コメント欄

投稿者: 熊田梨恵 | 投稿日時: 2009年07月29日 17:00

 厚生労働省が今年3月に一般病棟の5484床に実施した実態調査によると、91日以上入院している患者が約2割を占めていたことが分かった。15:1入院基本料を算定する3623床のうち8.1%が、13:1入院基本料を算定する1861床のうち4.8%が、それぞれ1年以上の入院だった。(熊田梨恵)

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救命士のエピペン投与、アナフィラキシー「ショック」起こす前から判断を コメント欄

投稿者: 熊田梨恵 | 投稿日時: 2009年07月24日 19:21

 総務省消防庁は7月22日、急激なアレルギー反応によって生命が危険な状態になる「アナフィラキシーショック」を起こした患者に救急救命士が行う携帯用エピネフリン製剤の投与について、具体的な運用に関する報告書案を有識者会議に提出した。各地域で策定する運用ルールの例を示した上で、呼吸困難やじんましんなどアナフィラキシーが疑われる症状が起こっている段階から対応するよう求めている。(熊田梨恵)

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NICU長期入院の子どもを在宅に―都が来年度にモデル事業を実施

投稿者: 熊田梨恵 | 投稿日時: 2009年07月22日 21:05

 東京都は来年度から2年間、新生児集中治療室(NICU)に長期間入院している子どもがスムーズに在宅に戻れるよう、院内に退院支援コーディネーターを配置するなどのモデル事業を実施することを決めた。慢性的なNICU不足の解消を図ることが目的で、国内でも初の取り組みと見られる。(熊田梨恵)

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「なぜ必要な調査項目実施しないか」「予算の制約上です」―厚労省の慢性期医療調査に相次ぐ指摘 コメント欄

投稿者: 熊田梨恵 | 投稿日時: 2009年07月22日 03:05

 2010年度診療報酬改定に向けて厚生労働省が実施した慢性期入院医療に関する実態調査。しかしその内容は、本来なら同時期のデータとなるべき部分は揃っておらず、必要な調査項目は予算不足で実施できなかったという。このようなことで医療機関にとって正しい評価につながる診療報酬改定のための議論ができるのだろうか。(熊田梨恵)
 
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療養病床の褥瘡患者、過半数が院内で発生-慢性期医療協会調査 コメント欄

投稿者: 熊田梨恵 | 投稿日時: 2009年07月21日 12:54

 日本慢性期医療協会(武久洋三会長)が昨年実施した会員病院に対する調査によると、褥瘡のある患者5725人のうち、過半数が病院内での発生だったことが分かった。リハビリテーションを実施している褥瘡患者は57.0%で、前の月と比較して状態が改善した患者は36.2%、悪化した患者は14.8%だった。武久会長は褥瘡の院内発生について「医療療養病床も介護型療養病床も高率にある」との認識を示している。(熊田梨恵)
 
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