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右/家に帰ろう! 在宅ホスピスケアガイド 千葉市版 左/千葉県在宅緩和ケアガイドブック年1回のフォーラム。約500名の会場が患者や家族、専門職でいっぱいに。電話相談を受け続けネットワークも形成 「今でこそインターネットはどこでも誰にでも身近になりましたが、夫を看病していた当時、壁に囲まれた病室で独り、頼れる手段は電話だけだったんです」と、藤田代表。 以来14年、今も毎週火・金曜日の午後、拠点としている千葉大学福祉環境交流センター(広井良典教授)で電話を受け続けています。誰に相談してよいか分からず藁にもすがる思いで掛けてきた相談者一人ひとりに、藤田代表が、ふさわしい機関や医師などを探し、相手にも連絡を入れて橋渡しします。 また、困っている人が自力で地域の在宅医を探せるよう、2004年に取り組んだのが、「家に帰ろう! 在宅ホスピスケアガイド 千葉市版」の作成でした。期せずして県とも連携することになり「千葉県在宅緩和ケアガイドブック」作成にも協力。往診や緩和ケアなどの項目について、千葉県全域の医療機関や介護事業所へアンケート調査を行って、そのうち約1400機関からの回答を収録、ホームページでも公開しました。 他にも、情報誌発行やウェブ上での情報発信、ボランティア育成などを行い、月1回のがんサロン(コラム参照)、専門職と市民を結ぶ公開講座やカフェ、一般の人を対象とした年1回のフォーラムも開催を続けてきました。 こうして病院だけの医療・看護でも、家族だけの介護でもない、地域で患者を支える体制構築に向け、千葉大学や県とも連携を図りながら着々とネットワークを広げてきたのです。 藤田代表は「活動を始めた頃に比べて、訪問看護師はだュアが、最初に始めたのは電話相談でした。ピ課題は地域格差いぶ増えましたし、在宅医の数も十分とは言えませんが大きく改善して、地域で在宅ケアを支える仕組みは整いつつあります。次の課題は、在宅への移行の見極めと地域連携です」と言います。 在宅ケアには、医療・福祉・保健各部門の連携が必要です。医療ソーシャルワーカーによる相談室が設置されている医LOHASMEDICAL
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