日本で最大級のがん治療施設である国立がんセンター中央病院では、2007年末から08年3月にかけて、常勤の麻酔科医10人のうち半数の5人が相次いで退職する事態が起こっていた。土屋院長から日本麻酔科学会に対する協力依頼を受けて、横浜市大麻酔科は昨年10月、同大の当時准教授だった宮下徹也氏を常勤として派遣。宮下氏は麻酔部門の責任者として就任し、がんセンター中央病院の"麻酔科再建"に取り組んだ。当時、同院には常勤の麻酔科医が少なかったため、後藤教授率いる横浜市大麻酔科医局は次々に医員を非常勤として応援に出し、後藤教授自らも休日返上でがんセンターで麻酔を行なった。昨年冬頃には横浜市大だけでなく、東大や帝京大などからも応援の麻酔科医が派遣され、出身の違う約15人の麻酔科医ががんセンター中央病院で麻酔を行なうという前代未聞の事態となっていた。後藤教授は現在も週に一回程度、同院で麻酔を手伝っている。
　
　本多理事長は今月初め、後藤教授に対し、「日本のがん治療の中心である国立がんセンターの非常事態に対し、本学の医師を派遣するだけでなく自ら調整に取り組んだ」として理事長表彰を贈った。本多理事長は、「がん治療の象徴的な存在である国立がんセンターの機能維持に貢献したことは、本学のみならず全国の病院において評価されるべき取り組み。一大学の取り組みが全国的な問題の解決の糸口となりうる」と、今後もバックアップしていきたいと話している。
　
　表彰を受けた後藤教授は、「自分ががんセンターの応援に行きたいと言った時、普通は自分の組織をしっかり見ろと言われると思うのだが、大学全体で応援してくれた。麻酔科も皆で協力してくれたので、感謝の言葉しかない。横浜市大だけでなく、東大、帝京大などから多くの麻酔科医が応援に来て、大変だったが、皆が心を一つにして国立がんセンターの窮地を救ったのだと思う。一番大変だったのは宮下医師なので、本来は彼が受けるべきものだったと思っているが、彼自身の人柄があったから、皆応援した」と話す。また、「今回の"麻酔科再建"は、国立がんセンターにとっても、麻酔科医にとってもラストチャンスだった。もしうまくいかなければ、がんセンターは立ち直らなかったと思うし、世間も麻酔科医全体に対して『何をやっている』と思っただろう」と、国立がんセンターの立て直しが社会的な意味を持っていたとも語る。
　
　土屋院長は、「後藤教授方々の応援があって、当院の立て直しが急速に進み、本当に感謝している。後藤教授や宮下部長が横浜市大で若手のいい人材を育てる教育体制を築いておられたからこそ、多くの方が応援に来て下さったのだと思う。彼らの雰囲気が当院の医師たちにもいい影響を与えている」と話している。
　
　
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