同検討会は、舛添要一厚労相主宰の「看護の質の向上と確保に関する検討会」が3月にまとめた提言を受けて設置された。

　提言では、▽看護教員の質の向上と確保　▽看護教員の専門性を高めるための継続教育　▽看護教員の臨床実践能力の保持・向上のための機会の確保―などが重要であることが示されている。

　このため、「今後の看護教員のあり方に関する検討会」の開催要綱では、「看護教員の資質の維持・向上に向けた現状と課題を把握し、教員の継続教育の促進や看護実践能力の保持・向上に関する方策について検討する」としている。
　その上で、「看護教員の養成のあり方」「看護教員の継続教育」の2つを検討課題に挙げている。

　開催要綱に関する質疑では、「看護教員」の範囲について質問があった。厚労省の担当者は、大学や特定の養成施設に限らず、看護の基礎教育に携わる教員をすべて含むと回答した。

　同日の議題は「看護教員の現状と課題」で、厚労省は「看護教育の概要」と題する資料を配布。看護師を養成する施設数の推移や、看護教員を養成する講習会の都道府県別の受講者数、看護系大学院数と入学定員の推移などについて、担当者が説明した。

　資料に関する質疑では、日本医師会の委員が「准看護師の専任教員の数が（資料に）入っていない」などとクレームを付ける場面もあった。

　意見交換では、看護教員に求められる資質について、各委員がそれぞれの立場から発言。
　看護教員の養成については、「eラーニング」などを活用した多様な方法を求める意見があった。

　今後、同検討会は2か月に1回のペースで6回にわたり開催し、来年3月に中間とりまとめを行う予定。

　（この記事のコメントはこちら）