がん患者が抱えやすい口腔内トラブルを解消してがん治療の質を高めるため、国立がん研究センター（嘉山孝正理事長）と日本歯科医師会（大久保満男会長）は 31日、がんに関する講習を受けた歯科医が同センターから紹介を受けて患者の歯科治療に当たる医療連携を始めると発表した。当面は手術を受ける関東圏の患者約4000人を対象に始める予定で、各地域のがん診療連携拠点病院による全国展開も視野に入れている。（熊田梨恵）

続きはこちら

　子宮頸がん予防ワクチンの接種に適した年代の子供達への普及啓発を図るため、癌研究会は30日、中高生向けの公開講座を癌研有明病院（東京都江東区）で開いた。患者会の穴田佐和子代表は、抗がん剤の副作用による苦しみだけでなく、「女性という『性』を失うというメンタルな面」でのつらさも抱えるとして、子宮を摘出して子供が産めなくなったことなどから交際相手と別れたり、出産を諦めたりする女性もいると語った。（熊田梨恵）

続きはこちら

　子どもの死亡率の低下は、子どもを亡くす親の数が減るという事も意味するため、悲嘆の気持を共有できる機会も減る。近年まで「不治の病」と言われた小児がんの治療が飛躍的な進歩を遂げる一方で、子どもや親を取り巻く状況も変わりつつあるようだ。聖路加国際病院の細谷亮太副院長（小児総合医療センター長）が24日、中野在宅ケア研究会（東京・中野区）で講演した。（熊田梨恵）

続きはこちら

　海外で使われている薬が国内で使用できない「ドラッグ・ラグ」の解消に向け、厚生労働省は8月25日の中医協で、薬事法上の承認がない薬でも健康保険での支払いを認める"近道"を提案し、全会一致で了承されたが、何かが足りない。（新井裕充）

　続きはこちら

今日は救急医療について思うことを。

救急医療や「医療崩壊」について話す時、どうしても救命センターなどの医療現場に目がいきがちです。医療機関への支援ももちろん大事ですが、救急現場で一番最初に私たち患者に接するのは誰でしょうか？

続きを読む＞＞

　国内の救急車が装備しているAEDの中に、救急隊用ではなく一般市民向けの仕様のものが２％あったことが総務省消防庁の調査で分かった。同庁の担当者は「財政的に厳しい自治体が一般向けAEDを使用している」との見方を示しており、今後各自治体に向けて救急車には救急隊用 AEDを積載するよう促していくとしている。（熊田梨恵）

続きはこちら

　元厚生労働省大臣政策室政策官の村重直子氏が在野のキラリと光る人たちと対談していく好評のシリーズも12人目になりました。お相手は、国立国際医療研究センター病院でHIV診療などを担当している本田美和子医長。本田医師は、患者自身が自らの記録を付けていく大人版母子手帳のような『ほぼ日の健康手帳』を考案しました。なお今回は、初めて誌面とも連動します。webにはいつものように対談の全文を２回に分けて、誌面の方にも抜粋したエッセンスを９月号のＰ12～14に掲載します。（担当・構成　川口恭）

続きこちら

　庄和中央病院（埼玉県春日部市）の洞ノ口佳充副院長から、感想を郵送で頂きましたのでご紹介いたします。洞ノ口先生は先月、知人が開いてくださった拙著の出版祝い会においで下さいました。そして「この本を一人でも多くの方に知って頂きたい」と、2冊もその場でご購入くださいました。

続きを読む＞＞

　森臨太郎氏（東大大学院医学系研究科国際保健政策学准教授）インタビューの最終回です。国民全体の医療を向上させるには、先端医療の開発よりも今ある医療を標準化し、底上げすることが必要と伺いました。今年度から始まった戦略研究で、森氏は実際に標準医療の底上げに取り組み始めています。（熊田梨恵）

続きはこちら

　森臨太郎氏（東大大学院医学系研究科国際保健政策学准教授）インタビューの第2回です（前回はこちら）。今回は、このガイドラインの作成過程に関する考え方が医療政策全体に通じるというお話を伺いました。エビデンスの取りまとめや納税者の視点に立った費用対効果分析、医療者と患者の情報交流にもつながる総意形成手法といった部分にポイントがありそうです。（熊田梨恵）

続きはこちら

森臨太郎氏（東大大学院医学系研究科国際保健政策学准教授）インタビュー
　
　日本未熟児新生児学会が先ごろ公表した『未熟児動脈管開存症のガイドライン』は、患者家族の参加や、総意形成と根拠の検証へのこだわりなど、今後の日本のガイドラインの在り方に一石を投じるものになりそうです。背景には、英国政府組織でガイドライン作りに携わってきた森臨太郎氏による、ガイドライン作成過程の計画がありました。森氏に取材すると、日本のガイドラインの問題点は医療政策の問題構造に通じているという興味深い話を聞くことができました。3回の連載でお届けします。（熊田梨恵）
　
続きはこちら

　東京都は4日、２次救急病院が患者の搬送先を選定する「東京ルール」について、制度が始まった昨年8月末から今年7月末までに、1万732件の実績があった事を公表した。都は「救急医療機関の意識も向上してきている」との評価を示しており、今秋にも医療機関側と救急隊側の受け入れに関するマッチング調査を行って検証を進める予定だ。（熊田梨恵）

続きはこちら