■調査方法について

【山口俊晴委員（癌研究会有明病院消化器外科部長）】
　資料によると、再入院率が増加しているが、「化学療法、放射線療法だから、いいんじゃないか」という説明。がん専門病院病院の常識としては、例えば放射線治療を入院でするのは極めて少ない。癌研でも、放射線専門の病棟jはもうなくなった。どういう化学療法をやっているかを調べないといけない。

　つまり、抗がん剤のように高額なものを外来でやって、安くて入院しなくてもいいものを入院させている可能性がある。在院日数が短くなって、しかし、患者がめちゃくちゃ増えるわけではない。じゃ、空床をどうするかというとき、「化学療法でベッドを埋めてやれ」というところも出てこないとも限らない。そこを調べないと、おかしな医療になっていないかどうかを検証できない。

【宇都宮啓企画官】
　再入院率の件は、平成20年度改定の直前の基本問題小委員会で、DPCの在り方について検討したことがある。どういう再入院かを詳細に分析した。大腸がんや卵巣がんなど、プロトコールに照らして、「これは適切な再入院」と示したことがある。　厚労省のホームページに、平成20年10月22日の基本問題小委員会の資料として掲載している。

【山口委員】
　放射線療法の分析は？

【宇都宮啓企画官】
　やっていない。

【齊藤委員】
　急性期病院の役割は、エピソードに適切に対応すること。社会的にも、医療現場でも、役割の認識が変化している　「治癒しないで帰る（退院する）人が多いことはけしからん」というのはジャンプであって、エピソードに適切に対応すれば、それが「予期しない再入院」でもいいじゃないかと。完全に治らなくても、地域の診療所と連携してフォローすればそれでいい。
　急性期病院の役割が、エピソードに対する迅速な対応という方向にシフトしている。再入院や転帰などからサービスの質を評価するのは、ちょっとギャップがあるような気がする。

【池上直己委員（慶應義塾大医学部医療政策・管理学教授）】
　（平成16年度DPC対象病院など）年度ごとに、DPCの対象病院が出ているが見にくいところがある。DPC対象病院になる影響を調べるなら、DPC準備病院の時の値と、DPC対象病院になった時の値を比較すれば、DPCの支払いを受ける影響を見ることができる。再入院率がどうなったのか、各DPC対象病院の年度を問わず、見ることができる。

　ただし、「3日以内の再入院」（を1入院として扱う）など、制度変更による影響を考慮する必要はあるが、今の形式の表示の仕方だと、6種類のデータの中が出ても、その中には一貫して同じ動きのものもあるし、年度により違う動きもあるので、全容を把握できない。もし、可能なら、そのような集計も検討してほしい。

【宇都宮啓企画官】
　おっしゃる通り。ただし、いつDPC対象病院になったか、どういう改定だったのかという影響も検討する必要もある。
　ただ、「平成15年度DPC対象病院」「平成16年度DPC対象病院」という集計方法だけでなく、病床規模や設置主体別に集計してほしいとの意見を頂いているので、次回（の調査）に向けて検討したい。

【西岡会長】
　ほかに、ご意見は。