以前も何度かにわたって書かせていただきましたが、今年3月に、京都府医師会主催で「今の医療、こんなんで委員会」シンポジウムが開かれました。テーマは「妊婦のエチケット
医師のマナー」というものでした。

それについての正式な報告が京都府医師会のホームページにアップされたと教えていただき、さっそく訪れてみました。

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昨日、インフルエンザ治療薬「タミフル」について、厚生労働省・安全対策調査会の作業部会が「服用と異常行動との因果関係を示唆する調査結果は得られず」「結論は出せないだろう」としていることが報道されました。

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昨日の新聞報道にこんなのがありました。

＜新型インフル＞企業の損失４３７億円　休校時に親も休むと
毎日新聞　6月2日

「新型インフルエンザの感染拡大を防ぐため、小学校や幼稚園、保育園が１週間休校すると、共働きの親のどちらかが仕事を休むことで企業が被る経済的損失は首都圏で４３７億円に上る」というのです。

それでもやはり、保育園や学校は休校にしたほうがよいのでしょうか・・・。

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新型インフルエンザの国内感染拡大が、いまもなおじわじわ広がっています。マスコミ報道は下火になってきましたが、依然、「マスクが手に入らない」などという地域も少なくありません。

そんな中で、WHO Writing Groupによる興味深い論文が数年前のCDCの『Emerging Infectious Diseases』に掲載されていたということを、人づてに教えていただきました。

その中では、インフルエンザの感染拡大を防止するため、1918～19年に世界各地でとられた隔離や権益についても報告した上で、“Ill persons should remain home when they first become symptomatic, but forced isolation and quarantine are ineffective and impractical. ”（abstractより）としているのです・・・。

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