土屋
「それは恐らくコメディカルの働き方によっても大分変ってくるだろう。それも踏まえて議論しないといけない」

阪井
「最終的には需要をどう見積もるかという話になるんだと思う。我々は供給者側に過ぎない。受ける側なり第三者、医療に第三者がいるのか知らないけれど、の意見を聴かずに専門家だけで話してもいいものだろうか。この問題には、どこまでを医療とするか、どこまで必要かということを考えることも必要で最終的には国民の選択になるんだろう。そういう視点を入れると、このメンバーだけでいいのかと思う」

海野
「検討会でも、その議論はあった。その時には、われわれ専門家は提供者として医療提供に関して責任がある。そして受ける側が必要性を本当に分かるかというと、必要になった時に初めて分かるものなので、提供者側できちんと示す責任がある。それを、それぞれの学会がきちんと果たしてきたかというと、違うと思う。今までに専門医が余ったと言った学会は一つもない、そんなところはないのかもしれないが、我々産婦人科学会も毎年320～330人の専門医を生み出し続けているのだけれど、では実際には何人必要なのかということを知らないし言えない。どこかで誰かが責任を取って言うしかないんだと思う」

阪井
「学会が数をきちんと示せなかったのは、医学と医療とを混同して、医学の話をしていたからだろう。そこをきちんと分けて話のできる人を呼ぶか、あるいは私たち自身がそうなるかする必要がある」

外山
「大学の外で医療をやっていると、大学と同じ点、異なる点がある。専門医の考え方というのは、あくまでも臨床能力があるということであって、大学における研究の能力とは分離しないといけない。それから大学は学校だから教育しないといけない。そういうものも区別するということが最大の議論の対象になるべきだと思う」

土屋
「各学会から必要な数を出させて積み上げたら、米国並みをめざした場合、全体で１万8000人くらい必要になってしまう。人口に合わせて２で割るというわけにはいかない。その中でわが国ではどうするのかという話だ」