『卵巣がん体験者の会スマイリー』の片木美穂代表は９日、講師を務めた東大医科研病院での勉強会で、「一昨日に製薬協（日本製薬工業協会）の集まりに患者会を代表してしゃべってくれというので行ってきたが、前日に国が予算をカットしたとか会場の話題はお金の話ばかりで、患者のためという言葉が一言もなく悲しかった」と述べた。（川口恭）

続きはこちら

新型インフルエンザで、これまでで最年少、5歳の男の子が亡くなりました。

●新型インフルの5歳男児死亡＝最年少、22例目－東京
（時事通信　2009年10月9日）

記事を読んで、その症状の進み方の速さを認識し、改めて怖くなってしまいました・・・。

続きを読む＞＞

　救急隊が出払っている場合などに消防隊が現場に向かって応急処置などの救急業務を行う「PA連携」を実施している消防本部のうち、36.7％が消防車に AED（自動体外式除細動器）を積んでいないことが消防庁の調べで分かった。救命活動をする際、手動で人工呼吸を行う時に必要なバッグバルブマスクも 26.2％が、携行用の酸素吸入装置は66.9％が積載していなかった。（熊田梨恵）

続きはこちら

慢性疾患を抱える高齢者らが回復すると医療費が上がるという考えがある。診療報酬を審議する中医協の分科会で、「体力の悪い方がどんどんどんどん入院してきて、ある程度良くなったら、どんどんどんどん医療費が上がっていってしまう」という発言が飛び出した。（新井裕充）

　続きはこちら

花王が特定保健用食品（特保）に認定されている「エコナクッキングオイル」関連製品の一時販売自粛を発表したのは先月のことです。そして今日、自主的に特保認定を返上したとのこと。

●エコナの特保認定返上＝花王、新製品で再申請へ（時事通信　2009年10月8日）

報道ではつい先日、新しく発足した消費者庁の「食品ＳＯＳ対応プロジェクト」が、特保の取り消しも視野に入れて花王の担当者からヒアリングを行っていたといいます。

●花王「エコナ」特保取り消しも　消費者庁政務官
（2009年10月6日　東京新聞）

我が家ではそもそもエコナを使用していなかったので、この問題にはあまり神経質になってはいませんでしたが、食用油脂の問題でもっと気になるのは「トランス脂肪酸」のほうです。一時騒がれたことがありましたが、その後、積極的に対応に乗り出している企業があまりに少ないように思えてしまうのです。大丈夫なのでしょうか・・・？

続きを読む＞＞

　「ちょっと複雑で、我々自身も知らなかったポイント」─。診療報酬が高くなるように請求する"裏技"を病院団体が告発して、厚生労働省が調査に乗り出すという奇妙なことが起きている。医療現場の改善につながるような政策を提言すべき病院団体がまるで警察犬のように嗅ぎ回り、厚労省の取り締まりに手を貸している。（新井裕充）

　続きはこちら

小学校から
緊急連絡メールが入り、
明日は台風のため休校
とのこと。

明後日の、
東京遠足（６年生対象）は
予定通り行くそうです。

この遠足、
当初５月からインフルエンザで
延期になりました。

午前中は小降りでしたが、
午後になって
だいぶ雨足が強まってきました。

続きを読む＞＞

化学物質過敏症についての認知が、このところ高まってきているようです。新聞やテレビなどで時折報道があったりして、多くの人は名前くらいは知っているかと思います。しかし、実際の対応はかなり遅れているとのこと。それでもようやく治療に保険が適用されることになったそうです。とはいえ、治療施設自体にもコストが嵩み、診察にも時間がかかるなど、治療側の負担が大きいといいます。

●数少ない専門医に負担　化学物質過敏症　治療に保険適用　今月から
（2009年10月3日　東京新聞）

続きを読む＞＞

　総額2700億円を配分するとして前政権時代に配分対象者30人が公表されている「最先端研究開発支援プログラム」で、配分対象者の中に、審査員の夫が含まれていることが分かった。このプログラムについては、鈴木寛・文部科学副大臣が就任早々「選考過程が不透明」と見直す方針を明らかにしている。（川口恭）

続きはこちら

　末期がんや肝硬変などで難治性腹水症を起こした患者の、腹腔内に溜まった腹水を静脈経由で全身に戻す医療機器の『デンバーシャント』が、メーカーの事情により先月から欠品を起こしていることが分かった。全く同じように使える代替品は国内にないという。昨年末の骨髄フィルターに続き、またも医療機器に欠品騒動が発生したことになる。背景にある日本固有の高コスト構造を是正しない限り、今後も次々に欠品が生じるだろうと見る関係者もいる。（川口恭）

続きはこちら

日曜日の午後、
トントンが通う塾の説明会に
親子で参加しました。

休憩なし三時間のプログラム最後に、
塾経営者からお話がありました。

続きを読む＞＞

　「何よりも都道府県職員と、一般市民が分かっていなければどうにもならない」－。都道府県が来月にも策定準備を始める救急患者の搬送・受け入れルール。ルールが機能するかどうかのカギは、都道府県の一般市民に対する周知や普及啓発であることが浮き彫りになってきたが、ルールの指針を検討している国の会議で具体的な議論のしようがないために抜け落ちているポイントでもある。果たして現場に降りた時にルールは機能できるのだろうか。（熊田梨恵）

続きはこちら