先日、「感染拡大防止策――保育園や学校が一時閉鎖になると」というエントリーで、新型インフルエンザの流行による経済的損失等について書かせていただきました。

このところまた、それに関連した報道が続いたので、再考してみたいと思います。

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「シャーガス病」という病気をご存知でしょうか。恥ずかしながら、私はこの数日に初めてその名前を知りました。昆虫が媒介する寄生虫病で、中南米の貧困層の間に蔓延し、年間5万人もの死者が出ているそうです。感染後数十年経過してから死に至るケースもあり、感染者数は１８００万人とも言われるとのこと。

中南米の貧困層を襲うシャーガス病、死者は年間５万人 CNN.co.jp　（2009年6月11日）

私に限らず、日本人の間にはあまり知られていないように思いますが、輸血を介して私たちに感染する恐れもあるといいます。さらに今回、新型インフルエンザの世界的感染拡大のなかで、こうした「貧しい人の」感染症への対策が影響を受けているというのです。

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昨日のエントリーでは産科医療について京都府医師会の主催イベントをもとに振り返りましたが、その「こんなんで委員会」に参加されている方から、同医師会の次なる取り組みについて教えていただきました。

それは「介護」です。

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以前も何度かにわたって書かせていただきましたが、今年3月に、京都府医師会主催で「今の医療、こんなんで委員会」シンポジウムが開かれました。テーマは「妊婦のエチケット
医師のマナー」というものでした。

それについての正式な報告が京都府医師会のホームページにアップされたと教えていただき、さっそく訪れてみました。

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昨日、インフルエンザ治療薬「タミフル」について、厚生労働省・安全対策調査会の作業部会が「服用と異常行動との因果関係を示唆する調査結果は得られず」「結論は出せないだろう」としていることが報道されました。

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昨日の新聞報道にこんなのがありました。

＜新型インフル＞企業の損失４３７億円　休校時に親も休むと
毎日新聞　6月2日

「新型インフルエンザの感染拡大を防ぐため、小学校や幼稚園、保育園が１週間休校すると、共働きの親のどちらかが仕事を休むことで企業が被る経済的損失は首都圏で４３７億円に上る」というのです。

それでもやはり、保育園や学校は休校にしたほうがよいのでしょうか・・・。

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新型インフルエンザの国内感染拡大が、いまもなおじわじわ広がっています。マスコミ報道は下火になってきましたが、依然、「マスクが手に入らない」などという地域も少なくありません。

そんな中で、WHO Writing Groupによる興味深い論文が数年前のCDCの『Emerging Infectious Diseases』に掲載されていたということを、人づてに教えていただきました。

その中では、インフルエンザの感染拡大を防止するため、1918～19年に世界各地でとられた隔離や権益についても報告した上で、“Ill persons should remain home when they first become symptomatic, but forced isolation and quarantine are ineffective and impractical. ”（abstractより）としているのです・・・。

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いよいよ今日から、大衆薬販売の規制を緩和する改正薬事法が施行されます。それに伴う薬のネット販売禁止（省令による）について、いろいろ書かせていただいた（先日のエントリーはこちら）に、コンビニやディスカウント店などの台頭に関しても触れてきました。あくまで推測だったのですが、昨日の新聞報道によると、やっぱりこのチャンスに飛びつかない手はないようです・・・。

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夕方、子どもが発熱。様子がおかしくなったときにはすでに夜だったので家で様子を見ていましたが、今しがた39度を超えたので、朝になってからの受診を考えて東京都発熱相談センター（03-5320-4509）に電話してみました。

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世の中はここ最近、医療といえばインフルエンザの話題で持ちきりでしたが、そんな中で、小児・新生児医療に関する報道も地味ながら、コンスタントに上がってきています。

昨日も一日で立て続けに3報、現場の規模縮小に関するニュースがあり、驚いてしまいました。

●小児救急、来月から中止　県立三島病院
（愛媛新聞　2009年5月28日）

●青森市民病院：土曜午前中の小児外来休診－－３０日から　／青森
（毎日新聞　2009年5月28日　地方版）

●国立甲府病院 新生児ＩＣＵ半減へ（読売新聞　5月28日）

その一方、小児科の負担軽減のための策として、「電話相談」開設やその利用増が相次いで報じられてもいます。こうした状況や報道から考えが広がり、一児の母親としていろいろなことを思ってしまうのです・・・。

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